【過度な貯金は悪である!】20代社会人の最適な貯金額や貯蓄率、具体的な貯金方法をブログで解説【投資が重要】

お金の話
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みなさんこんにちは!筑波大学院の修士号(農学)を取得し、現在では民間企業の研究職に従事しているふくろう博士と申します。
Twitter:(college_blog01


今回の記事では『過度な貯金は経済にとって悪である理由』と、『それを踏まえた上で、20代社会人はいったい毎月いくら貯金すればいいか』について解説していきたいと思います!

今回の記事を読むことで、

・過度な貯金が悪ってどういうこと?

・社会人の最適な貯金額はいくら?

・毎月貯金が出来る方法を知りたい!


といった疑問や要望を解決することが出来ます。

自身の金融リテラシーを高めるためにも必須な知識となるため、最後まで読んで頂けると幸いです。それでは早速見ていきましょう!

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貯蓄に対する認識を改めよう

20代社会人が貯金に対して抱く価値観は大きく分けて次の2種類に分類されるかと思います。

  • 将来に対する不安から生活余剰資金を全額貯蓄するタイプ
  • 「若いうちは貯金は不要」と判断し、給料全額を使うタイプ

この記事を読んでくださっている方の多くはこれらのタイプのどちらかに該当するのではないでしょうか?

20代は貯金なんてせずに自己投資や遊びに全額使ってしまえ!

といった意見も多い『貯蓄』ですが、私自身はこういった極端な考えはオススメしていません。

そもそも、貯金という行為の一番のメリットは資金の流動性が高いところです。具体的な例でいうと、

  • 友人の結婚式でお祝いが急遽必要になった
  • 自分や親族が入院し、一時的に資金繰りが厳しい
  • 家具や家電が立て続けに壊れてまとまった資金が必要

といった不測の事態が起きた場合でも、適度な貯金を持つことで柔軟に対応できることが可能です。

仮に、一切貯金という形で現預金を持たないまま生活していると有事の際にリボ払いやキャッシング枠の使用といった高金利な借金を背負いかねません。

これらの金融商品は年利15%と非常に高く設定される場合が多く、あなたが貧乏な生活を送る要因となりえます。

まとめると、『不測の事態に対応するためには適度な貯金が必要』ということです。

過度な貯金は経済にとって『悪』である

適度な貯金は個人が不測の事態を備えるために必要とは言いますが、何事にも適量が存在します。

仮にこの記事を読んでいるあなたが”給料の5割前後を貯蓄している”ような場合は要注意。日本人の大半が収入の大半を現金・預金に回しているという事実は2016年9月に日銀が発表した「資金循環の日米欧比較」という調査結果にも反映されています。

金融資産

引用:(https://www.boj.or.jp/statistics/sj/sjhiq.pdf)

米国やユーロエリアと比較して突出した現金・預金比率であることが見て取れますね。このグラフから、日本人は欧米諸国と比較して

「将来に対する漠然とした不安によって貯金や保険に回している」

という傾向が強く反映されていると言えるでしょう。

しかし、冒頭にも説明したとおり過度な貯蓄は経済全体にとっては悪であり、国民全員が経済的に貧しくなる主要な要因でもあります。

「将来の為に一生懸命貯金しているのに、それが悪とはどういうことだ!」

と思う方がいらっしゃるかもしれません。この概念を理解するためには「インフレ」と「デフレ」という経済用語を正しく認識する必要があります。

インフレやデフレは、一般的に次のように説明されることが多いです。

インフレ:物価が上昇すること
デフレ :物価が下落すること


具体的なイメージは次の図の通り。

インフレ


この図を見ると、

「モノの価値が高まるインフレよりも、安い値段で購入できるデフレの方がお得なのでは?」

と思う方もいますが、必ずしもそうではありません。モノの値段を安く提供することで販売企業の売り上げが低下し、固定費である人件費をリストラや雇い止めといった形で消費者を直撃するためです。

職業の不安定化やボーナスの減額といったイベントが増えることで消費者はさらに支出を抑え、結果的に企業業績もさらに悪化するという悪循環に陥ります。

この流れを”デフレスパイラル”と呼び、1990年代初めのバブル崩壊からおよそ30年近くの間日本が苦しんでいる元凶となっています。

このデフレスパイラルを脱却するためには『過度な貯蓄』を控えることが重要であり、消費や投資によって日本経済を活性化させる必要があるのです。

日本銀行を始めとした各国の中央銀行は「年率2%程度のインフレ」を目標に通貨の供給量をコントロールしているよ!
インフレ率2%というのは、約40年かけてモノの価値が半分になるくらいのイメージだね。

給料に対する貯蓄率は1割が最適

ここまで記事の内容をご覧いただいた皆さんは、適度な貯蓄が個人にとっても社会にとっても重要ということが理解できたかと思われます。

しかし、”適度な貯蓄”っていったいどの程度の金額なのでしょうか?また、年収が400万円のサラリーマンと年収2000万円の開業医では貯蓄額に違いがあって当然です。

このような個人の収入による違いにも対応できる考えが、『毎月の収入の約1割を貯蓄口座に振り込む』というもの。

一般的な大卒サラリーマンの生涯賃金は2~3億円とされているため、毎月貯蓄する習慣をつけるだけで『老後2000万円不足問題』を一気に解決することが可能です。

また、毎月給料の9割で生活する習慣を身につけることが出来ればリボ払いやサラ金といった高金利の借金を背負う悪習慣から身を守ることも出来ます。このように、収入の1割を貯蓄することは攻守に優れた蓄財術と言えますね!

余剰資金は”投資”に回してみよう!

勤めている会社の福利厚生が充実している場合、他の同期と比較して金銭的な余裕が生まれる余地があります。また、飲酒や車、ギャンブルといった金のかかる趣味を持たない人の中には給料の1割以上の余剰資金が生まれる場合もあるでしょう。

そんな方にオススメしたいのが、証券口座を用いて全世界や米国、日本といった国に投資するというもの。

実際に、私自身は毎月の給料の40%を投資に回しています。本ブログにて購入した銘柄や金額、投資をする意義について解説しているため、興味のある方は一度遊びに来てください。


資本主義社会で生活するために必要な知識が詰まっていると自負しているので、興味が無い方も一度見に来てくれると嬉しいです。

それではまた次の記事でお会いしましょう。Good Luck!

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